政治経済の時事問題にはあまり時間は割くな

政治経済を受験科目に選んでいると、必ずついて回るのが時事問題です。

センター試験では約10点分、大学の入試でも配点は低いものの、
ほぼ必ず何かしら時事問題は出てくるので、
果たしてどこまで対策するか？が疑問な所だと思います。


ですが、結論として、政治経済の時事問題の勉強にはあまり時間を割いてはいけません！

その理由を解説します。

時事問題は範囲が広すぎる

まず、時事問題と言うのは、言わばその年に放送されたニュース。

今年であれば、トランプ大統領の就任だとか、シャープが買収されるだとか…

とにかく、時事問題は配点の割に出題範囲が広いのが厄介です。

ニュースなんて日々色々な出来事が起こっている訳だし、

まして政治・経済なんて毎日すったもんだな感じじゃないですか。

そんな中で、あれもこれもと勉強していたら、全く時間が足りませんよ。

他の頻出問題を覚える方に時間を費やしてください。

時事問題に過去問は無い

政治経済の時事問題は出題範囲が広い上に、

勉強する分野に当たりを付ける為の過去問もありません。

時事を扱っているんだから当然ですが。

広い出題範囲の中で、どこを勉強して良いかも分からない中で

手探りで時間をかけて勉強をするのは非効率です。

他の受験生も結局解けない

きちんと政治経済の偏差値を上げている受験生達は、

実は上記のことを良く理解しています。

つまり彼らは時事問題の勉強は積極的におろそかにして、

他の頻出単元をしっかりと勉強をしているという事です。

逆に言えば、彼らも時事問題の正答率は低いんです。

だから、あなたが時事問題を解けようが解けまいが、

他の合格ラインにいるライバルとの差はあまり付かないんですよ。

それよりも、いかに取れる問題を取りこぼさないか…

つまり、頻出単元をキッチリ正解できるかが合格のカギなんです。

余談ですが、早稲田と慶應は時事問題がエグいです。

どの学部も重箱の隅を突くような時事問題が多く、

正答率は非常に低いと言います。

結局そんなもんなんです。

正答率の低い問題に対して、時間をかけないようにしましょう。